
ITコンサルの年収ランキング2025|ファーム別の年収の違いを紹介
IT業界の中でも、特に高年収が期待できる職種として注目される「ITコンサルタント」。急速に進むデジタルトランスフォーメーション(DX)に伴い、企業がITの力を戦略的に活用する重要性はますます高まっています。その結果、ITコンサルの需要が拡大し、高額報酬を得るチャンスも広がっています。
本記事では、実際にどのような企業が高年収なのかをランキング形式でご紹介するとともに、高年収を得る背景や要因、さらにITコンサルへ転職して年収アップを実現するポイントを徹底解説します。
ITコンサルの年収ランキング
本章では、代表的なITコンサルファームの平均年収ランキングをご紹介します。ただし、ファームによってはIR情報を公表していないため、OpenWorkなど第三者のクチコミサイトを参照しています。そのため、実際の数値とは多少の誤差が生じる可能性がある点にご留意ください。
ランキング | 会社名 | 平均年収(万円)* |
1位 | 野村総合研究所 | 985万円 |
2位 | PwCコンサルティング | 972万円 |
3位 | デロイト トーマツ コンサルティング | 954万円 |
4位 | 日本IBM | 917万円 |
5位 | ベイカレント・コンサルティング | 908万円 |
6位 | EYストラテジー・アンド・コンサルティング | 905万円 |
7位 | KPMGコンサルティング | 901万円 |
8位 | 三菱総合研究所 | 879万円 |
8位 | アクセンチュア | 867万円 |
10位 | アビームコンサルティング | 814万円 |
こちらが主要なITコンサルティングファームの年収ランキングです。
コンサルティングファームに関しては、有価証券報告書で平均年収を公表している企業は一部に限られ、それ以外のファームについてはOpenWorkなど第三者のクチコミサイト情報に頼る部分が大きくなります。クチコミサイトの場合、記入者の役職やサンプル数、投稿時期によって年収の幅に偏りが生じやすいため、実際には報告値より高いケースや低いケースが十分考えられるでしょう。
特に外資系ファームでは成果主義が徹底されているため、個人のスキルや担当プロジェクトによって大きく年収が変動する傾向があります。逆に、日系ファームでも実力主義の導入が進んでいるため、公式な平均年収以上の給与を得ているコンサルタントが存在している可能性も高いとみられます。こうした背景を踏まえ、これらの数値は「参考値」として捉えつつ、自身のスキルや経歴に合わせて交渉の余地があることを理解しておくことが重要です。
以上を踏まえて、それぞれのファームについて解説します。
1位:野村総合研究所(NRI) – 985万円
野村総合研究所(NRI)は、野村ホールディングスグループに属する日本を代表する総合シンクタンク兼コンサルティングファームです。
年収面では、有価証券報告書によると平均年収は1,242万円(平均年齢40.6歳)であり、OpenWorkでも985万円と業界内でもトップレベルの給与レンジとなっています。
給与体系は基本給に年2回の賞与が加わる形で、主任までは年功序列的に昇進します。さらに、NRIは独身寮や住宅手当などの福利厚生が充実しており、給与水準が近い外資系コンサルティングファームと比較して可処分所得が多くなる点も魅力です。安定したキャリア形成と高収入の両方を重視する人にとって、非常に魅力的なファームと言えるでしょう。
NRIの特徴の一つは、コンサルティング部門とシステム部門が連携し、戦略策定からシステム構築・運用まで一貫して支援できる点です。これにより、技術とコンサルティングの両軸で高品質なソリューションを提供しています。
特に金融業界や官公庁向けのITコンサルティングに強みを持ち、DX支援、AI・ビッグデータ解析、IoTの活用など、先端技術を駆使したシステム統合や業務効率化に注力しています。
2位:PwCコンサルティング – 972万円
PwCコンサルティングは、世界的な監査法人を母体としたコンサルティングファームであるBig4(PwC、デロイト、EY、KPMG)の一角を担うファームです。PwCグループの一員として、監査、税務、ディールアドバイザリーと連携しながら、総合的なITコンサルティングを提供しています。
Openworkによると平均年収は972万円と業界内では高水準のレンジに位置しており、初任給は約670万円とかなり高めに設定されています。さらに、退職金制度、資格取得支援制度、ベビーシッター補助など福利厚生が充実しており、長期的なキャリア形成を支える環境が整っています。給与と成長機会の両面で魅力的な選択肢となるファームと言えるでしょう。
PwCは他のBig4と比べて「戦略とテクノロジーの融合」に強みを持っています。具体的にはPwCの戦略コンサルティング部門であるStrategy&(S&)とも連携し、単なるシステム導入にとどまらず、経営改革やビジネスモデルの最適化といった上流戦略の視点も取り入れています。これにより、PwCはテクノロジーとビジネス変革を一体的に推進し、クライアント企業の持続的な競争力強化を支援しています。
コンサルBig4についてより詳しく知りたい方は下の記事を参照ください。
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3位:デロイト トーマツ コンサルティング – 954万円
デロイト トーマツ コンサルティングは、Big4の一角を担うコンサルティングファームです。中でも国内売上が3,000億円を超えており、規模において最大手のポジションを確立しています。
年収面では、デロイト トーマツ コンサルティングの初任給は約600万円であり、Openworkによると平均年収は954万円業界内でも高水準に位置しています。また、Openworkによると実力主義の側面が非常に強く、成果次第では年収1,000万円以上に到達することも十分に可能です。
業務内容に関しては、戦略立案から実行まで一貫してサポートできる点も特徴です。デロイトは戦略部門を独立させず、包括的なコンサルティングを提供する体制を維持しているため、幅広い業務にかかわることができます。
4位:日本IBM – 917万円
日本IBMは、グローバルな研究開発力と豊富な実績を背景に、ITコンサルティング分野でも確固たる地位を築いています。同社は、長年にわたり最先端の技術開発に取り組み、自社の研究所を有することで、高度なテクノロジーを活用したコンサルティングを提供できる点が特徴です。
給与面については、初任給が490万円と他のコンサルティングファームと比較するとやや低めですが、Openworkによる平均年収は約917万円と高水準です。これは職務等級制度(BAND制度)を採用しており、昇格によって大幅な年収アップが可能なためです。そのため、上位の役職に就けば、年収1,000万円以上の報酬も十分期待できます。
日本IBMは、Watsonをはじめとする自社のAI技術やデータ分析基盤、クラウドプラットフォームといった独自のテクノロジーを活かし、企業のデジタルトランスフォーメーションを強力に支援しています。これにより、高度な自動化や意思決定支援を実現し、クライアントの業務効率化や競争力向上に貢献しています。
5位:ベイカレント・コンサルティング – 908万円
ベイカレント・コンサルティングは、ここ数年で急成長を遂げている日系のコンサルティングファームです。特にITコンサルティングを主軸としており、DX推進、IT戦略策定、システム導入支援などの領域に強みを持っています。
また、ベイカレントは若手の活躍が目立つ企業でもあります。有価証券報告書によると、同社の平均年齢は32.1歳と比較的若く、それにもかかわらず平均年収は1,118万円と非常に高水準です。これは、コンサルタント一人ひとりに求められる専門性と成果が評価される環境が整っているためです。実力次第では早期の昇進も可能であり、キャリアの成長スピードが速い点も魅力の一つとなっています。
ベイカレントの特徴的な制度として、ワンプール制が挙げられます。これにより、コンサルタントは特定の業界や案件に固定されることなく、さまざまなプロジェクトに挑戦できる環境が整っています。そのため、短期間で幅広い経験を積み、スキルの多角的な成長が可能です。
6位:EYストラテジー・アンド・コンサルティング – 905万円
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)は、Big4の1つで、EY Japanのコンサルティング部門として、戦略立案からIT導入、業務プロセス改革、さらにはデジタルトランスフォーメーション(DX)支援まで、幅広いサービスを提供しています。
年収面については、OpenWorkによると、EYの平均年収は約905万円と高水準です。また、特徴的な評価制度として、「LEAD」と呼ばれるシステムを導入しています。このシステムでは、社員一人ひとりが明確な目標を設定し、その達成度合いに基づいて評価が行われます。評価プロセスは体系化されており、目標管理(ゴールセッティング)を通じて、個々の業績がどのように評価されるかが明確に示されています。
このように、明確な評価制度と連動した報酬体系により、社員のモチベーションと成長を支えています。
7位:KPMGコンサルティング – 902万円
KPMGコンサルティングは、Big4の1つであるKPMGグループの一員として、経営戦略、デジタル改革、リスク・ガバナンスなどの分野で企業の変革支援に取り組んでいます。
年収面については、Openworkによると平均年収が902万円と高水準であり、評価制度に関しても、他社と比較すると会社の業績に左右されにくいため、安定した給料を得られるのが特徴です。
KPMGの特徴として、プロジェクトごとにコンパクトなチームを編成し、クライアント企業の課題解決に深く関与するスタイルを取っています。大規模なコンサルファームでは、メンバーが多いため担当領域が限定されることもありますが、KPMGでは1人ひとりの役割が大きく、クライアントの経営課題に対して戦略立案から実行まで一貫して関与できます。
また、KPMGの特徴としてボトムアップな環境が挙げられます。特に、社内制度の多くは社員の提案から生まれており。KPMGでは、「もっと働きやすい環境を作りたい」「社員のスキル向上を支援する仕組みを整えたい」といったアイデアが現場から出され、実際に制度として採用されるケースが多いのが特徴です。
8位:三菱総合研究所(MRI) – 1,080万円
三菱総合研究所(MRI)は、三菱グループ系のシンクタンクとして、政策立案からITコンサルティング、システム開発支援まで幅広い事業領域を展開しています。特に、官公庁や公共機関向けのシステム改革やICT戦略の策定に強みを持ち、最新のデジタル技術を駆使したソリューションを提供しています。
年収に関しては、有価証券報告書によると平均年収は約1,080万円(平均年齢41.1歳)となり、高水準となっています。さらに、家賃補助や独身寮、育児支援金、退職金制度などの福利厚生も整っており、長く働ける環境があるのも魅力です。
同社の働き方に関して、特徴の一つにマルチアサイン制度が挙げられます。これは、社員が複数のプロジェクトを同時並行で担当する制度であり、他のコンサルティングファームと比較しても関与できる案件が多い点が魅力です。この体制により、社員は多様な経験を積むことができ、スキルの幅を広げることが可能です。
9位:アクセンチュア – 867万円
アクセンチュアは、グローバルなリソースと最新技術を活用した総合的なITコンサルティングを提供する世界最大級のファームです。
年収面に関して、Openworkによるとアクセンチュアは高い報酬水準を誇り、特定分野の専門知識を活かせば1,000万円超えの報酬も十分に狙える環境です。特に、IT技術を駆使したプロジェクトに携わることで、業界内でも競争力のあるスキルを獲得し、高い評価を受ける機会が多い点が魅力です。
アクセンチュアは「ストラテジー & コンサルティング」、「テクノロジー」、「オペレーションズ」、「インダストリーX」、「ソング」の5つの領域を持ち、それぞれの分野で専門性を深めることが可能です。
また、自社内にエンジニアを多数擁しており、技術開発の専門チームと連携することで、実行力のあるコンサルティングサービスの提供が可能です。そのため多様な業界・領域のクライアントの課題解決に柔軟かつ迅速に取り組むことができます。
10位:アビームコンサルティング – 815万円
アビームコンサルティングは、日本発の総合コンサルティングファームとして、特にIT分野において高い専門性を誇ります。
年収について、アビームの平均年収は他のファームと比べるとやや少なめに見えるものの、openworkによると、プロジェクト規模や成果に応じた報酬体系が整備されており、実績を上げれば早期に高い評価と昇給が期待できます。また、コンサルティングファームの中では比較的ホワイトと言われており、ワークライフバランスを大切に働きたい方にはおすすめな環境となっています。
アビームの特徴としてSAPを中心としたERP導入支援に強みを持ち、国内企業最多のSAPコンサルタント資格を取得するなど、同分野において圧倒的な実績を築いています。
同社のもう一つの大きな特徴は、クライアント密着型のコンサルティングスタイルです。日本企業の経営課題や文化に精通し、個々のニーズに応じたカスタマイズ提案を行うことが可能です。さらに、アジアを中心に28拠点を展開し、日系企業の海外進出を支援する案件も多数手掛けています。
なぜITコンサルは高年収なのか
ITコンサルの年収が高い理由として、まず挙げられるのはその専門性の高さです。IT技術とビジネスの知見を兼ね備え、企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)を支援する役割を担うため、高い付加価値を生み出すことが求められます。また、プロジェクトベースの働き方が主流であり、一つの案件ごとに大きな収益を生み出せる点も、高年収の要因です。
さらに、コンサルティング業界は成果主義が強く、実力次第で大幅な昇給が可能な環境です。特に外資系企業では、プロジェクトの成功が直接報酬に反映されるため、短期間で大きく年収を伸ばすことが可能です。ハードワークが求められる業界ではありますが、それに見合った報酬が支払われる点が、年収の高さにつながっています。
このように、ITコンサルは高年収で人気のある業界ですが、その分転職の競争も激しく、適切な対策が求められます。また、自分に合った環境を見極めるためには、業界の情報をうまく活用することが大切です。
転職を考える際は、転職エージェントを活用することで、より良い条件の求人に出会える可能性も高まるので、興味のある方は活用を検討ください。
ITコンサルへの転職におすすめのエージェント3選
- 支援実績の9割がコンサル業界未経験者
- 300社以上のファームとの強固なコネクション
- 信頼度やサポートの充実度などの項目で高い評価
- 大手ITコンサルファームの支援実績No.1
- 大手コンサルファーム在籍者の4人に1人が登録しており、転職支援数第1位
- 平均支援期間3年の長期的なキャリア支援
- コンサル業界における全てのキャリアパスを熟知
ITコンサルの年収を決める要因
ITコンサルの年収は、企業の規模や業績だけでなく、さまざまな要因によって決まります。
まず、職位ごとの違いが大きく、アナリストやコンサルタントレベルでは年収600万円〜800万円程度ですが、マネージャー以上になると1500万円を超えるケースもあります。さらに、パートナー(役員)クラスになると、年収3000万円以上も珍しくありません。
次に、スキルセットも年収に影響を与えます。IT戦略、システム導入、データ分析、クラウド技術などの専門知識があるほど市場価値が高く、給与交渉でも有利になるでしょう。
また、英語力の有無も重要で、外資系企業やグローバル案件を担当する場合、バイリンガル人材は高く評価されます。さらに、プロジェクトの成功実績や、クライアントとの関係構築能力も、昇進や年収アップの鍵です。
ITコンサル業界の動向について
近年、ITコンサル業界は急速に成長しています。DX推進が企業の重要課題となる中、ITコンサルの需要は高まり続けており、業界全体の市場規模も拡大傾向です。特に、クラウドやAI、データ活用に関するコンサルティングサービスが伸びており、それに伴い、高度なITスキルを持つコンサルタントの年収も上昇傾向にあります。
一方で、人材の流動性も高まっており、優秀なコンサルタントほど転職によるキャリアアップを図るケースが増えています。
また、近年では働き方改革の影響で、コンサルティング業界もワークライフバランスを意識する動きが見られます。従来の「激務・高収入」というイメージから、より持続可能な働き方を模索する企業も増えてきました。
より詳しい動向については以下の記事をご参照ください。
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ITコンサル転職で年収アップを実現する方法
ITコンサルとして高収入を得るためには、戦略的なキャリア形成が不可欠です。特に、転職を通じて年収アップを実現する方法は有効な手段となります。
まず、現職での実績を積むことが重要です。成功したプロジェクトの事例をアピールできるようにし、市場価値を高めましょう。そのうえで、転職市場における自分のポジションを正しく把握し、より良い条件を提示できる企業を探すことが求められます。特に、外資系コンサルや総合コンサルティングファームは、実力次第で大幅な年収アップが期待できるでしょう。
転職活動を成功させるためには、専門の転職エージェントを活用するのも有効です。ITコンサル業界に精通したエージェントであれば、企業ごとの給与テーブルや評価基準を熟知しており、より有利な条件交渉をサポートしてくれます。また、未公開求人や、通常の転職サイトでは出回らないポジションへのアプローチも可能です。
年収を上げるためには、業界の動向を理解し、自分に合った企業を見極めることが重要です。転職を考えている方は、まずエージェントに相談し、自身のキャリアの可能性を広げてみるのもよいでしょう。
まとめ
ITコンサル業界は、高度な専門知識とビジネススキルが求められる分、非常に高い年収を得られる職種です。企業ごとの年収ランキングを見ても、高水準の報酬が提示されており、経験を積むことでさらに大きな収入を得ることが可能です。
業界の動向を把握し、転職などのキャリア戦略を考えることで、より良い条件で働くことが可能になります。ITコンサルを目指す方や、年収をアップさせたい方は、転職エージェントの活用も視野に入れながら、自分に合ったキャリアパスを築いていきましょう。
ITコンサルへの転職におすすめのエージェント3選
- 支援実績の9割がコンサル業界未経験者
- 300社以上のファームとの強固なコネクション
- 信頼度やサポートの充実度などの項目で高い評価
- 大手ITコンサルファームの支援実績No.1
- 大手コンサルファーム在籍者の4人に1人が登録しており、転職支援数第1位
- 平均支援期間3年の長期的なキャリア支援
- コンサル業界における全てのキャリアパスを熟知
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